クレジットカードのショッピング・リボ払いは債務整理できる?司法書士が解説

当サイトの記事は、 司法書士 三浦永二(東京司法書士会/登録番号7300号) が執筆・監修しています。

ショッピング利用分(一括・分割・ボーナス払い・リボ払い・ローン)は、すべて債務整理の対象にできます。

ただし、商品の引き上げ、同じ信販会社のローンへの影響、ポイント失効など、キャッシングとは違う注意点があります。

この記事のポイント

対象範囲
一括・分割・ボーナス払い・リボ払い・ローンのすべてを整理できる
過払い金
ショッピング分からは発生しない。キャッシング分だけが対象になる
商品の扱い
ローン返済中の車・パソコン・着物などは引き上げられることがある
同じ会社
カードを整理すると、同じ信販会社で組んだ別ローンも自動的に対象になる
月額の変化
今の支払額を低く設定している人は、任意整理しても月額はあまり下がらない可能性あり

参考元:債務整理-東京司法書士会

目次

クレジットカードのショッピング利用分も債務整理できる

クレジットカードのショッピング利用分は、支払い方法を問わず債務整理の対象にできます。

債務整理の対象にできる支払い方法

一括払い
引き落とし日に用意できず未払いになっているもの、これから引き落としが迫っているものも対象。分割払いに組み直せます。
分割払い
支払い途中の残債が対象。ローン購入中の商品は引き上げの検討が必要です。
ボーナス払い
支払日が先でも、確定している債務として対象になります。
リボ払い
残高全体が対象。将来の手数料をカットして分割返済に組み直します。
ローン
信販会社と直接契約した個別のローン。同じ会社の他の契約とまとめて扱われます。

ショッピング利用分は、任意整理・個人再生・自己破産のいずれでも整理できます。

どの手続きを選ぶかは、残高と収入から判断します。

各手続きの詳細は以下の記事で解説しています。

ショッピングリボの返済が終わりにくい理由

「毎月きちんと払っているのに、リボの残高がほとんど減らない」という相談は非常に多いです。

これはリボ払いの仕組み上、構造的に起きてしまう現象です。

毎月の支払額の大半が手数料に消える

ショッピングリボの手数料率は、年15〜18%に設定されているのが一般的です。

毎月の支払額のうち手数料に充てられる分は残高に比例して増えるため、残高が大きいほど元金が減らなくなります。

残高50万円/毎月10,000円払う場合
手数料 6,250円
元金 3,750円
残高100万円/毎月20,000円払う場合
手数料 12,500円
元金 7,500円
手数料(残高に対して発生) 元金(残高が減る分)

※手数料年15%で計算した概算です

支払い方式が「元利定額」または「残高スライド」

支払い方式にも、元金が減りにくくなる理由があります。

元利定額方式

  • 毎月の支払額が一定
  • 残高がいくらであっても金額はかわらない
毎月の支払額 ずっと同じ

残高スライド方式

  • 残高に応じて支払額が変動
  • 残高が減ると支払額も下がり、完済が先送りになる
毎月の支払額 残高に連動

どちらも毎月の支払額を低く抑えやすいですが、完済までの期間が長期化しやすく、「いつ終わるのか分からない」状態になりがちです。

使いながら返しているので残高が減らない

リボ払いは追加利用しても毎月の支払額が大きく変わらないため、知らないうちに新規利用が積み上がります。

返済しているつもりが、追加利用と相殺されて残高が増えていく、という相談も少なくありません。

残高 開始 1年後 2年後 3年後 追加利用を続けた場合 追加利用を止めた場合 ※同じ金額を払い続けた場合のイメージです。

任意整理をするとどう変わるか

任意整理では、交渉により将来の手数料を0%にできる可能性があります。

任意整理前

半分が手数料

元金が減らず
完済時期が見えない

→
任意整理後

全額が元金

払った分だけ
確実に残高が減る

支払った金額がすべて元金の返済に回るため、下記のメリットがあります。

  • 完済までの期間が確定する(多くの場合60回・5年)
  • 支払総額が大幅に減る
  • 追加利用ができなくなり、残高が増えなくなる

ただし、現在の最低支払額が低い人の場合、任意整理をしても毎月の返済額はそこまで低くならない可能性があります。

詳しくは「任意整理しても月額があまり下がらない可能性」で後述します。

ショッピング特有の注意点

ショッピング利用分の債務整理には、キャッシングにはない独自の論点があります。

①ショッピングでは過払い金は発生しない

過払い金は「キャッシングで利息制限法を超える利息を支払った場合」にだけ発生します。

ショッピングキャッシング
法律上の扱い 立替金・分割手数料 貸付金・利息
利息制限法 適用対象外 適用対象
過払い金 発生しない 発生する可能性あり

根拠となる法律

利息制限法1条
上限金利の定めは「金銭を目的とする消費貸借」に適用されます。カード会社が商品代金を立て替えるショッピング取引は消費貸借ではないため、この条文の対象になりません。

2007年以前のキャッシング取引は要チェックです。過払い金の仕組みについては以下も参照してください。

②分割払い・ローン購入中の商品は引き上げの可能性がある

クレジットカードの分割払いやローンで購入した商品の契約には、通常「所有権留保特約」が含まれています。

これは「代金を完済するまで、商品の所有権はカード会社・信販会社に残る」という特約です。

債務整理によって支払いがストップすると、カード会社が商品を回収して売却し、残債の返済に充てることができます。

引き上げられやすい

  • 自動車・バイク
  • 高額な家電(最新型PCなど)
  • ブランド品・貴金属
  • 高額な家具
  • 着物

引き上げられにくい

  • 日常的に使う消耗品
  • 中古価値がほぼない商品
  • 損耗が激しく売却益が見込めないもの

引き上げを避けたい場合は、そのローンを任意整理の対象から外すことです。

たとえばA社のクレジットカード(リボ払い)だけ整理して、B社の商品ローンはそのまま払い続ける、という選択ができます。

ただし、整理対象を選べるのは「別の会社の契約だった場合」に限られます。

同じ会社で複数の契約がある場合は、問題が発生します。

③同じ信販会社のローンにも影響することがある

任意整理は、同じ債権者(同じ会社)で複数の契約がある場合、すべての契約をまとめて交渉するのが原則です。

一部の契約だけを任意整理対象から外すことは、原則できません。

つまり、整理したいのはカードのリボ払いだけだったとしても、同じ会社で組んだローンが自動的に対象になります。

会社整理したい契約同時に対象になる契約
ジャックス ショッピングリボ パソコンローン・着物ローン
オリコ クレジットカード 家電ローン・ブランド品ローン
三井住友カード クレジットカード SMBCファイナンスサービス(旧セディナ)の家電ローンなど
アプラス クレジットカード リフォームローン

上記をローンで支払い中の場合、その商品が引き上げの対象になる可能性があります。

対処の考え方

依頼前に下記を一覧にしておくと、同じ会社の他の契約まで対象になるかどうかを判断できます。

  • 持っているすべてのカード・ローンの契約会社(裏面・契約書面に記載)
  • ローンが残っている商品は何があるか

なお、自動車ローンを返済中の場合も同じ仕組みで同時に対象となり、車の引き上げにつながります。

車を残したい場合の判断ポイントは債務整理と自動車ローンの関係で詳しく解説しています。

④購入直後の商品がある場合は慎重に判断する

債務整理前に高額商品を購入していた場合、カード会社から「最初から払うつもりがなかったのではないか」と疑われる可能性があります。

その場合、和解が不利な条件になったり、自己破産では免責不許可事由に該当する可能性もあります。

特に以下のケースは注意が必要です。

  • 直近1〜2か月以内に高額商品を購入している
  • 債務整理直前にリボ残高が急増している
  • 換金性の高い商品(金券・ブランド品など)を購入している

直近で高額商品を購入している場合は、相談時に必ず申告してください。

後から判明すると、交渉方針や手続き選択に影響することがあります。

任意整理で起こりうる具体的な不利益

任意整理の場合、直前購入分があると、カード会社が以下のような対応を取ってくることがあります。

直前購入分しか債務がない

  • 任意整理自体を断られる可能性がある
  • 一括払いを求められる可能性もある

以前からの残債もある

  • 直前購入分は「頭金」として一括払いを求められることがある
  • 以前からの利用分は通常どおり利息カット・60回分割に応じてもらえることが多い

該当する場合は、依頼前に司法書士に正直に伝えて、進め方を一緒に検討するのが安全です。

状況に応じて、下記のような対処法を取ることができます。

  • 直前購入した債務は手続きから除外する
  • 相談から依頼まで期間を空け、直前購入分の支払いを進めてから依頼する
  • 頭金の準備ができるまで待ってから受任通知を送る
  • 任意整理ではなく個人再生・自己破産を選択する

⑤ポイント・マイルは事前に確認する

債務整理対象のカードを解約すると、貯まっているポイント・マイルは原則として失効します。

サービス解約後継続の条件
楽天ポイント そのまま継続 楽天会員は継続可能
ANAマイル 引き継ぎ可 マイレージクラブカード等への入会が必要
JALマイル 引き継ぎ可 マイレージバンク会員として継続される

上記のように一部例外はありますが、基本的には失効する前提で、依頼前に使い切るのが安全です。

なお、債務整理に伴うカード解約の代替手段として、デビットカード・家族カード・ETCカードの扱いについては、以下で詳しく解説しています。

任意整理が向いているケース・向かないケース

任意整理は将来の手数料をカットして元金を3〜5年で分割返済する手続きです。

クレジットカード会社の場合は60回=5年の長期の分割払いに応じてもらえる可能性が高いです。

一方、現在の支払額をもともと低く設定している人は、任意整理をしても返済額が下がらないケースがあります。

任意整理に向いているケース

任意整理のメリットが大きい人

  • 毎月の返済額の半分以上が手数料に消えている
    手数料カットの効果がそのまま元金返済に回るため、効果が大きい
  • 複数のカードでショッピングリボが膨らんでいる
    1社あたりは大きくなくても、まとめて手数料をカットすれば毎月の支払総額を下げやすい
  • 追加利用が止められず、残高が増え続けている
    依頼するとそのカードは使えなくなるため、強制的に追加利用が止まる
  • 残債を3〜5年で完済できる収入がある
    残高÷60か月で算出した月額が無理なく払える範囲なら現実的な選択肢

「定額コース」を低額に設定していたりすると、任意整理しても、毎月の支払額はあまり下がらない可能性があります。

同じ残高でも、現在の支払いコースの違いで任意整理の効果は大きく変わります。

ケースA:任意整理で月額が大きく下がる例

比較項目現在のリボ払い任意整理(60回)
残高80万円80万円
月額25,000円約13,400円
完済時期3年5か月5年で確定
総支払額約103万80万円
※手数料年15%、追加利用なしの場合の概算です。

完済までの期間は長くなりますが、任意整理によって月11,000円以上の負担減が見込めます。

ケースB:任意整理で月額があまり変わらない例

比較項目現在のリボ払い任意整理(60回)
残高80万円80万円
月額15,000円約13,400円
完済時期7年5か月5年で確定
総支払額約133万80万円
※手数料年15%、追加利用なしの場合の概算です。

月額を低めに設定している人の場合、任意整理しても月額があまり下がらないことがあります。

相談に来たものの、試算してみると月額の減少幅がわずかで、「思ったほど楽にならない」と迷われるケースが少なくありません。

月額があまり下がらなくても任意整理する価値がある場合

  • 完済時期が確定する
    今のままだといつ終わるか分からないが、5年で確実に終わると分かる
  • 支払総額が大幅に減る
    月額の差は小さくても、手数料がなくなるため総額は数十万円単位で減る可能性がある
  • 追加利用が止まる
    自分の意志でやめられない人にとっては大きな効果
  • 残高が把握できるようになる
    元金が確実に減っていくので、残高の動きが分かりやすい

現状の支払いに余裕があり、追加利用も止められる方であれば、繰上返済を頑張って自力で完済する選択肢のほうが合理的なこともあります。

個人再生・自己破産を検討すべきケース

任意整理では返済が厳しい場合、個人再生や自己破産が選択肢になります。

  • 任意整理しても5年で完済できないほど残高が大きい
  • 収入が不安定で、3〜5年の安定した分割返済が難しい

どの債務整理がいいのかの詳しい判断方法は以下の記事を参照してください。

クレジットカード以外のあと払いも債務整理できる?

クレジットカード以外のあと払いサービスも、支払いが難しい場合は債務整理の対象になります。

たとえば、次のようなサービスです。

ペイディ

メルペイあと払い/スマート払い

PayPayあと払い/クレジット

d払い

バンドルカード

その他後払い決済サービス

あと払いサービスは分割回数が短くなると思われがちですが、会社によってはクレジットカードと変わらない条件で和解できます。

当事務所ではメルペイあと払いについて、60回分割での和解実績があります。

なお、PayPayあと払い(PayPayクレジット)はPayPayカードの支払い方法のひとつなので、扱いはクレジットカードと同じです。

あと払いサービスの注意点

あと払いサービスはクレジットカードと違い、サービスごとに以下のような独自の論点があります。

1

アカウント停止・利用制限

債務整理をすると、本体アプリのアカウント自体に制限がかかる場合があります。

2

売上金・残高の扱い

フリマアプリ内の売上金が滞納分と相殺されたり、出金できなくなる可能性があります。

3

少額利用の費用対効果

残高が10万円未満などの少額の場合、費用をかけて債務整理するメリットは小さくなります。

少額の借金を任意整理に入れるか迷う場合は、以下の記事で判断基準を詳しく解説しています。

解決事例|ショッピングリボを任意整理したケース

事例①:30代男性/リボ残高120万円

3社のクレジットカードでショッピングリボを利用しており、合計残高は約120万円。

毎月3社合計で約25,000円を支払っていましたが、手数料の負担が大きく、明細を見ても元金が思うように減っていない状態でした。

相談者自身も「毎月支払っていれば、いつか終わるだろう」と考えていました。

しかし、残高スライド方式で返済額が下がるカードもあり、生活費の不足でリボを再利用する月もあったため、完済時期が見えにくい状況でした。

上記を任意整理したことで、3社すべてについて将来手数料0%・60回払いで和解できました。

任意整理後の返済額は、月々約20,000円になりました。

項目任意整理前任意整理後
ショッピングリボ残高約120万円約120万円
毎月の返済額約25,000円約20,000円
将来手数料発生し続ける0%
完済時期追加利用により不明確60回で完済予定
総支払額180万円以上約120万円
※手数料年15%、追加利用なしの場合の概算です。

事例②:60代女性/リボ残高30万円・毎月5,000円返済

「毎月の負担は大きくないけれど、いつ終わるのか分からないのが不安」という相談を受けました。

カード1枚でショッピングリボの残高は約30万円で、毎月の支払額は5,000円前後に設定されていました。

一見すると無理のない金額に見えますが、手数料を考慮すると、完済まで長期間かかる可能性がある状態でした。

このケースでは、任意整理をしても毎月の返済額は大きく下がりません。

相談者も当初、「月額が変わらないなら任意整理する意味があるのか」と迷われていました。

試算すると、リボ払いのままでは完済まで9年以上、総支払額も約55万円になる可能性がありました。

今後大きなローンや新たなクレジットカード利用の予定がなかったため、信用情報への影響も気にしないとのこと。

そのため、任意整理手続きを進めることになりました。

項目現在のリボ払い任意整理後
残高約30万円約30万円
毎月の返済額5,000円5,000円
完済時期9年以上かかる可能性60回で完済予定
総支払額約55万円約30万円
※手数料年15%、追加利用なしの場合の概算です。

事例③:30代男性/同じ信販会社の商品ローンに気付いていなかったケース

ジャックスのクレジットカードでリボ払いが膨らんだため任意整理を希望されていました。

しかし、面談時に契約状況を確認したところ、同じジャックスで2年前に高額のパソコンローンを組んでおり、まだ残債がある状態でした。

ジャックスを任意整理対象に含めると、パソコンローンも同時に対象となり、引き上げになる可能性があります。

仕事で使うパソコンだったため、ジャックスは任意整理の対象から外し、別会社のショッピングリボのみを整理する方針に変更しました。

その結果、毎月の返済額の下がり幅は当初の想定より小さくなりました。

しかし、仕事で使うパソコンを残したまま、無理のない範囲で返済を整理することができました。

よくある質問

ショッピングの一括払いも債務整理できますか?

引き落とし日にお金が用意できず未払いになっている一括払い、これから引き落としが迫っている一括払いも債務整理の対象にできます。

ショッピング枠とキャッシング枠を両方利用している場合、片方だけ債務整理できますか?

同じカード会社のショッピングとキャッシングは1つの契約として扱われるため、片方だけを除外することはできません。一方を整理する場合、もう一方もまとめて整理することになります。

ショッピングの延滞金や遅延損害金も任意整理の対象になりますか?

はい、延滞金や遅延損害金も含めて交渉の対象になります。ただし、将来の手数料はカットできても、すでに発生している遅延損害金は元金に組み込まれて分割返済になることが多いです。

家族カードで利用したショッピング分も債務整理の対象になりますか?

家族カードの利用分は本会員の債務として扱われるため、本会員が任意整理する際の対象に含まれます。家族カードの利用者自身がブラックリストに載るわけではありません。

ショッピングリボを任意整理してもブラックリストに載りますか?

はい。ショッピングリボや分割払いの任意整理でも、信用情報機関に事故情報が登録されます。そのため、一定期間は新しいクレジットカードの作成、ローン、分割払いなどが難しくなる可能性があります。キャッシングをしていない場合でも、信用情報への影響はあります。

リボ払いをやめて元金を多めに返済するのと、任意整理はどちらが有利ですか?

収入に余裕があるなら繰上返済で問題ありません。月の返済額の半分以上が手数料に消えている、追加利用が止められない、完済まで10年以上かかる見通し、といった状況なら任意整理を検討する価値があります。

まとめ

  • ショッピング利用分(一括・分割・ボーナス払い・リボ払い・ローン)はすべて債務整理の対象
  • ショッピングでは過払い金は発生しない(キャッシング部分のみ可能性あり)
  • 分割払い・ローン購入中の商品は引き上げの可能性あり
  • 同じ信販会社で複数契約がある場合はまとめて対象になるため、契約会社を必ず照合する
  • 任意整理対象のカードは解約となり、信用情報に事故情報が登録される。ポイントも原則として失効する

司法書士からのアドバイス

ショッピングリボを任意整理しても、毎月の返済額が必ず下がるとは限りません。

現在の最低支払額を低く設定している場合は、任意整理後の月額があまり下がらないこともあります。

ただし、完済時期が確定する・支払総額が減るというメリットは大きく、月額が下がらなくても任意整理する価値は十分にあります。

まずはチャット・LINE・メールで、現在の状況を送っていただければ、任意整理でどのぐらい返済が楽になるのかを確認できます。

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